動画制作は内製か外注か：分岐点は月15本

動画制作の内製化が採算に合うのは、完成した縦型動画を月におよそ15〜20本、安定して12か月以上制作し続けられる場合です。この水準を下回るなら、外注のほうがコストは低く、クリエイティブの多様性も高まります。判断は一括で下すものではありません。撮影、商品知識、メディア運用は内製し、クリエイティブの企画、大量編集、UGCクリエイターのキャスティングは外注するのが一般的です。本記事では、社内チームの人件費を含む総コストと、社員の動画クリエイターが実際にこなせる本数を試算し、損益分岐点の計算式を示します。Médiamétrie「L'Année Internet 2025」によると、フランスの動画視聴時間全体の31%が、3つのデジタルスクリーンで占められるようになっています。

「外注」とは正確には何を指し、外注にはどんな2つのタイプがあるのか？

外注とは、企業が自ら実行できる業務や機能を外部の事業者に任せることです。給与を払い、機材を抱える代わりに、成果物を購入します。代わりに、日々の運営を直接コントロールできなくなる一方で、柔軟性が手に入ります。内製はその逆で、採用し、機材を揃え、マネジメントして、変動費を固定費に変えることです。

外注は一般に2つのタイプに分けられます。戦術的外注は個別の作業が対象で、戦略は自社で握ったまま、編集や字幕入れを委託します。戦略的外注は目標を伴う機能全体が対象で、クリエイティブの供給量、多様性、メディア上の成果までを任せ、事業者は工数ではなく成果で評価されます。

縦型動画には、支払う価格を左右する第三の見方があります。ほとんど誰も言葉にしていませんが、あなたが外注するのは供給力でしょうか、それとも専門性でしょうか。前者は、手が足りないだけで何を作るべきかは分かっている状態で、制作時間を買うことになります。後者は、どの切り口を試すべきか、なぜクリエイティブが10日ほどで効かなくなるのか分からない状態で、手法を買うことになります。供給力型の事業者はボリュームで交渉し、専門性型の事業者は成果で対価を支払います。この2つを混同すると、素材の切り出しに戦略系スタジオの料金を払ったり、逆に安価な編集に成果まで期待したりすることになります。

検索でよく見かける近い定義が2つあるので、1行ずつ触れておきます。工業的な意味での生産の外注は、設備と労働力を持つ第三者に、商品や成果物の製造を任せることです。外部物流は、保管、輸送、配送といったサプライチェーンの下流部分を、専門事業者に任せることです。動画に置き換えると、生産は撮影と編集、「物流」はフォーマットの納品、配信面ごとのバージョン管理、広告マネージャーへのアップロード、ファイル名の管理にあたります。多くのブランドは前者を外注して、後者への対処を忘れがちです。その結果、共有ドライブにfinal_v3_OKという名前のファイルが40本並ぶことになります。

「動画制作」とは実際に何を含むのか？個別に判断すべき5つの業務

縦型動画の制作は1つのポジションではなく、5つの異なる業務であり、内製か外注かの判断は一括ではなく業務ごとに行います。これは打ち合わせでよく目にする、最もコストのかかる考え違いです。マーケティング責任者が「採用すべきか、エージェンシーに頼むべきか」と相談に来ますが、本来の問いは「この5つのブロックのうち、どれを社内に置くべきか」です。

5つのブロックは次のとおりです。戦略とクリエイティブの切り口（何を、誰に、どの順番でテストして伝えるか）、シナリオとブリーフ（切り口を撮影可能な台本に落とし込む）、撮影と収録、編集と派生バージョン（別パターンのフック、フォーマット、字幕、配信面ごとのバージョン）、メディア運用と改善（数値の推移を読み、何をやり直すか決める）です。

この表から、安定した制作量を保っているブランドで、100%内製や100%外注のモデルが少ない理由が分かります。どちらの極端も存在し、機能もしますが、それは特定のプロフィールの企業に限られます。詳しくは後述します。

2026年、社内動画チームの本当のコストはいくらか？

パリで社内にソーシャルメディア担当の動画クリエイターを置いた場合、当社の試算では、人件費を含む総コストは月4,800〜7,200ユーロで、求人票に載る額面給与のおよそ2倍になります。給与は目に見える部分であり、予算計画に計上されるのもそれだけです。Inseeによる労働コストの定義もこれを裏付けています。額面の賃金・給与に加えて、雇用主が負担する社会保険料（社会保障、失業保険、年金、補足保障、退職手当）が含まれます。

まず公的な目安から見ます。Indeedによると、フランスの動画編集者の平均給与は月額2,141ユーロ（額面）です（2026年に参照したキャリアページ）。apres-lecole.frが公表している経験年数別の水準は、未経験で1,800ユーロ、経験者で2,500ユーロ、シニアで3,500ユーロです。Glassdoorの推計では、経験を積んだ動画編集者は年間3.3万〜3.6万ユーロ前後です（2026年の調査、サンプル数は限定的）。撮影、編集、字幕入れをこなし、プラットフォームの作法も理解している真のマルチプレイヤーとなると、これらのレンジの上限近くになり、採用ではスタジオと競合することになります。

次に、誰も予算化しない6つの項目です。これは、当社のクライアントが2023年から2025年にかけて立ち上げた動画チームで観察した概算の目安です。お住まいの都市や機材の水準に合わせて調整してください。

• 36か月で償却する機材（カメラ本体、レンズ2本、音声、照明、手ブレ補正）：月200〜350ユーロ。
• ソフトウェアのライセンス（編集スイート、モーション、自動字幕、AIツール）：月80〜150ユーロ。
• 商用利用権付きのサウンド・音楽ライブラリと、ストック素材：月40〜120ユーロ。
• 償却後のワークステーション（マシン、高速ストレージ、バックアップ）：月100〜200ユーロ。
• マーケティング部門から割くマネジメントとアートディレクションの時間：0.2〜0.3人月（FTE）、ほぼ計上されません。
• サービスの継続性：休暇、病欠、離職。代替要員はフリーランスで、日額450〜700ユーロです。

5番目の項目が、試算を狂わせます。社内の動画クリエイターは、自分で自分にブリーフを出すことはありません。誰かが切り口を決め、台本を承認し、フィードバックを調整し、素材を仕分けしなければなりません。その誰かとは、年収4.5万〜6万ユーロのプロダクトマネージャーや獲得担当責任者で、週に1〜2日をそれに費やします。月900〜1,500ユーロ分のマーケティング部門の時間を加えて、初めて本当の総コストにたどり着きます。

正直に数字で示せないのが、採用の失敗によるコストです。撮影は上手でもプラットフォームの作法を理解していない動画クリエイターは、成果の出るものを作れるようになるまで6か月かかり、その6か月間、満額を払い続けることになります。当社は3回見てきました。面接の段階で予測する方法はありません。

社内の動画クリエイターの実際の生産能力は？月に何本完成できるのか？

フルタイムの社内動画クリエイターが月に本当に完成させられる縦型動画は12〜20本で、40本ではありません。これは誰も公表していない数字であり、その後の計算全体を決めるものです。

1か月を営業日で計算してみましょう。20日です。この20日のうち、

• 準備に3〜4日：ロケハン、機材、商品や店舗との調整、会議。
• 実際の撮影に3〜5日：運営がうまくいっていれば、まとめて撮影します。
• 素材の確認、ファイル名付け、転送、バックアップに1〜2日。目に見えない、削れない作業です。
• 編集と派生バージョンに6〜8日。
• 確認の往復、修正、フォーマットが足りないための追加書き出しに2〜3日。

字幕、音楽、フックの2パターン付きの20〜30秒の縦型動画の編集には、社内の編集者で3〜6時間かかります。当社自身の案件では、プリセットを備えたスタジオの編集者が1時間で済むところを、社内の担当者は2〜3時間かけています。腕が劣るからではなく、プリセットもテンプレートも、週に百回繰り返す動作の慣れもないからです。計算してみましょう。8日の編集に1日7時間、1本あたり4時間で割ると、成果物は14本です。フックを差し替える、字幕をやり直すといった軽いバリエーションを足せば20本になります。35本にはなりません。

「何でもやってくれる」という約束は、紙の上では正しく、スケジュールの上では誤りです。1人のプロフィールで5つの業務をカバーすることは可能です。しかし、業務を1つ足すたびに編集の時間が削られ、成果物を生み出しているのは編集です。

この上限を押し上げるレバーは2つあります。1つ目は撮影のまとめ撮りです。バラバラの半日を4回確保するかわりに、1回の撮影で4つの切り口を撮れば、月に2〜3日が浮きます。2つ目は確認プロセスの規律です。当社の案件では、1回のやり取りで確認が完了すると、月に1〜2日分の制作時間が浮きます。3人がそれぞれ共有リンク上で別々にコメントするブランドは、採用で節約できると思っている額より多くを失っています。

どのくらいの本数から内製化は採算が合うのか？損益分岐点の計算

分岐点は次のように計算します：月額の固定費（人件費込み）÷ 交渉した外部の単価 ＝ 内製のほうが安くなる動画の本数。総コストが月5,400ユーロ、ボリューム時の外部単価が1本400ユーロ（税抜）なら、粗い分岐点は13.5本になります。外部単価が300ユーロなら18本に上がります。15〜20本というレンジはここから来ています。

この粗い計算は、単独で使うと誤ります。3つの補正が必要です。

補正1：実際の稼働率

社員が必要とするのは10か月分ではなく12か月分の給与です。12か月のうち7か月は手一杯で、残りは手が空いているなら、年間の完成動画1本あたりのコストは、繁忙月で計算した数字とはまったく別物になります。過去12か月の本数を12で割り、その平均を使ってください。11月の本数ではなく。

補正2：ピークではなく、安定性

クリエイティブの本数は好みで決めるものではなく、メディアへの投資額から導かれるものです。MetaとTikTokに月8,000ユーロを投じる場合と、40,000ユーロを投じる場合では、新規クリエイティブの実際の必要数は異なります。この計算は、記事メディア予算の水準が実際に求めるクリエイティブの本数で詳しく説明しています。メディア予算が安定していない間は本数も安定せず、内製化は動き続ける土台の上にコストを固定することになります。SRIの第35回Observatoire de l'e-pubによると、2025年はソーシャルがフランスのデジタル広告の成長を牽引する最大の要因となり、15%増の41.8億ユーロに達して市場の34%を占めました。

補正3：期間

採用は、人探しの時間、慣らしの期間、退職のリスクを含めて、18〜24か月かけて償却されます。12か月先までの需要の見通しが立たないなら、この分岐点は当てはまりません。外注のままにしてください。3つの条件は積み重なるもので、互いを補い合うことはできません。本数15本以上、毎月の安定性、期間 > 12か月。3つのうち2つでは、答えは「いいえ」です。

社内でUGCスタジオを立ち上げるという特別なケース、つまりクリエイターの撮影、常設のスタジオ、顔ぶれのローテーションがある場合は、いくつかの項目で計算が異なるため、別の記事で詳しく説明しました。社内スタジオとエージェンシーの損益分岐点の計算の詳細をご覧ください。本記事は制作全体を対象としており、あちらの記事ではUGCの部分を掘り下げています。

各モデルにはどんな隠れたリスクがあるのか？

内製の最大のリスクはコストではなく、スタイルの収束です。1〜2人のチームは4〜6か月で単一のスタイルを作り上げてしまい、その単一のスタイルが広告疲れを早めます。内製と外注の判断を扱うどのページも、この点に触れていません。それでも、メディア費用の面で最も高くつくのはこの点です。

仕組みはシンプルです。編集者には癖があります。いつも同じカットのリズム、同じトランジション、同じ字幕フォント、3月に当たったからという理由で同じタイプのフック。一方、視聴者の目には、1本の動画のバリエーションが次々と流れていくように映ります。コストが上がり、診断は的外れになります。本当はクリエイティブの多様性が崩れているのに、ターゲティングのせいにされるのです。しきい値と誤った診断については、なぜ単一のスタイルが広告疲れを早めるのかにまとめました。結局のところ、外部から買っているのは労働力ではなく、多様性なのです。

内製のそのほかのリスクは、単一障害点（1人が病欠すると、生産量がゼロになる）と、やめるときのコストです。エージェンシーとの契約の解約予告期間は契約次第で、30〜90日のことが多く、年間契約になることもあります。署名前に確認してください。社員を辞めさせるには、手続きとコストがかかり、それを見ているチームもいます。

外注側のリスクはよく知られており、すべて契約上のものです。依存、撮影素材の所有権、期間に限りのある使用権、やり取りにかかる期間などです。これらは署名前に対処するもので、署名後ではありません。未編集の素材と編集プロジェクトファイルを手元に取り戻せなければ、ライブラリを所有するのではなく借りているだけとなり、事業者を替える日には、ゼロからやり直すことになります。手順はモデルを切り替える際の資産の取り戻し方に整理しています。

正しておくべき4つの思い込み

• 「内製のほうが安い」ポジションが埋まりきるまでは誤りです。分岐点を超えれば、はっきりと正しくなります。月20本なら、人件費込みで5,400ユーロの社内ポジションは完成動画1本あたり約270ユーロになり、同等の品質でこの水準に届くエージェンシーはほとんどありません。
• 「動画クリエイター1人で何でもできる」できます。ただし生産量は激減します。3日分のブリーフと調整が編集の時間から差し引かれるため、20本ではなく12本になります。
• 「内製とは資産を築くことだ」縦型動画で資産となるのは、ポジションではありません。テスト済みの切り口のライブラリ、再利用できる撮影素材のストック、そしてそれらに対する権利です。この資産は、外注でも十分に築けます。ただし、最初の見積もりの段階から、素材の所有権と権利の譲渡を契約で定めておくことが条件です。
• 「エージェンシーは自社の商品を理解してくれないだろう」最初の6週間は、そのとおりです。その後は、ブリーフが構造化されていれば誤りです。毎週カタログを撮影するスタジオは、最終的に顧客の疑問や不安を、マーケティング部門より深く理解するようになります。メディア上でそれを検証し続けているからです。

どのようなハイブリッドモデルを選ぶべきか？

モデルは4つあり、適切なものは企業規模ではなく、月間の制作本数と期間によって決まります。以下は、当社が運用しているアカウントと、監査したアカウントで観察した概算の目安です。

シナリオ1：地域の中小企業、月4〜8本

採用はやめましょう。この本数では、社員1人あたり完成動画1本600〜1,200ユーロかかります。定期的に頼めるフリーランスか、定額制のスタジオを選び、ブリーフと結果の読み取りは社内に残してください。フリーランスとエージェンシーの分岐点は、思われているより低い水準にあります。8本が目安のフリーランス対エージェンシーの分岐点で試算しています。目標予算：月2,000〜3,500ユーロ（税抜）。

シナリオ2：スケール中のECサイト、月25〜40本

迷わずハイブリッドです。商品撮影とスピード重視のフォーマットは社内の動画クリエイター、切り口、UGCのキャスティング、シーズンのピーク対応は外部のスタジオに任せます。2025年9月、リヨンに拠点を置くスポーツ用品の販売会社に対し、当社の本数を増やすのではなく自社で動画クリエイターを採用するよう提案しました。同社は倉庫で年間300点の商品を撮影しており、移動費が当社の請求額の35%を占めていたからです。当社は切り口と有料のクリエイティブを引き続き担当し、同社はカタログ撮影を内製化しました。同社の総支出は約20%減りました。

シナリオ3：複数商品を扱う成熟したブランド、40本以上

社内の2人チームに、多様性を担う提携スタジオを加えます。落とし穴に注意してください。18か月を過ぎると、社内チームだけでは自分自身に似てきます。本数の25〜30%は外部に残し、切り口の多様性を保ってください。この拡大を組織するための完全な一覧表は、スケールのための詳細な判断表にあります。

シナリオ4：テスト段階のスタートアップ、本数が読めない

100%外注で、本数は月ごとに変動させます。まだ勝てる切り口が分かっていないからです。この段階で固定費を払うのは、不確実性に資金を出すことと同じです。当社が内製化を勧めた別のケースもあります。2024年2月、パリのBtoBソフトウェア会社で、すでに社内に手の空いているモーションデザイナーが在籍していました。本当の問いは「エージェンシーか社内か」ではなく、「どうやってブリーフを渡すか」でした。そこで切り口についてのサポートを3日間分提供し、制作は社内に戻しました。それは正しい答えでしたが、当社にとって最も儲かる答えではありませんでした。

もう1点、動画制作を内製するか外注するかの判断が、思われている以上に左右される点があります。マーケティング部門がブリーフを書けるかどうかです。毎月切り口を生み出していないチームの問題は、事業者ではなく、原材料にあります。その状況で動画クリエイターを採用するのは、電源のない機械を買うようなものです。何度も見てきたので、率直に言います。まず、四半期のあいだ毎月12本のブリーフを出し続けられるか試してください。できるなら、分岐点の計算に意味があります。できないなら、どんな組織でもあなたを救えません。

よくある質問

「外注」とはどういう意味ですか？

外注とは、企業が自社の社員で実行できる業務や機能を、外部の事業者に任せることです。動画制作では、給与、機材、ライセンスを支払うかわりに、完成した成果物、つまり動画1本や派生バージョンのまとまりを購入することにあたります。コストは変動費になり、発注した本数に比例します。

外注にはどんな2つのタイプがありますか？

編集や字幕入れなどの個別の作業を対象とする戦術的外注と、成果の目標を伴う機能全体を任せる戦略的外注に分けられます。動画では、もう1つ重要な区別があります。供給力を外注する場合（手が足りない）は、専門性を外注する場合（クリエイティブのノウハウが足りない）よりコストが低くなります。

生産の外注とは何ですか？

生産の外注とは、道具、機材、労働力を持つ第三者に、商品や成果物の製造を任せることです。縦型動画に当てはめると、撮影、編集、フォーマットごとの派生バージョンが含まれます。企業は通常、戦略、ブリーフ、メディア運用を手元に残します。

外部物流とは何ですか？

外部物流とは、保管、輸送、配送といったサプライチェーンの下流部分を、自社ではなく専門事業者に任せることです。動画制作での相当部分はしばしば見落とされがちですが、配信面ごとのフォーマットの納品、ファイル名の管理、撮影素材のアーカイブ、広告マネージャーへの取り込みが含まれます。

2026年に社内で動画クリエイターを置くといくらかかりますか？

Indeedは、フランスの動画編集者の平均給与を月額2,141ユーロ（額面）とし、apres-lecole.frによれば未経験の1,800ユーロからシニアの3,500ユーロまでの幅があります。機材、ライセンス、マネジメント、代替要員の引当を含む人件費込みの総コストでは、ソーシャルメディア担当の動画クリエイターで月4,800〜7,200ユーロを見込む必要があります。

編集だけを内製することはできますか？

できますが、多くの場合、最も良くない分け方です。編集は工程の中で最も波のある作業で、本数のピークが固定の人員を飽和させ、閑散期には手が空いてしまいます。内製するブロックを1つだけ選ぶなら、商品に近いことが活きる撮影とブリーフを選び、大量の編集は外部に残してください。